わが国の災害医療体制は、阪神・淡路大震災を契機に行われた各種の研究や検討の結果を踏まえ、災害拠点病院の整備、広域災害・救急医療情報システム
（Emergency Medical Information System：ＥＭＩＳ）の整備、災害派遣医療チーム（Disaster Medical Assistance Team：ＤＭＡＴ）の

養成等が行われてきた。また平成１８年の医療法改正により、都道府県が作成する医療計画の記載事項として４疾病５事業に係る事項が追加され、各都道府県において災害医療体制の整備が行われてきた。
東日本大震災においては、これまでの経験をふまえて整備された災害医療体制の下で、ＤＭＡＴ・ドクターヘリ・災害拠点病院のシステムが機能した。その一方で、超広範囲に渡る被害により、ライフラインの途絶や燃料の不足、物資の供給不足などで被災地内診療機能に多大な影響が出た。また、多数派遣された派遣医療支援チームの調整等の体制が十分でないなどの課題が認識された。セミナーでは、東日本大震災で認識された災害医療等のあり方に係る課題について紹介すると共に、今後の災害医療のあり方について解説する。
＜２＞災害に強い病院を目指して（ハード・ソフトの両面から）
医療機関が災害に対応するためには、自らの施設のハードウェア（立地、建物、内部構造など）、ソフトウェア（院内体制、災害対策マニュアル、連絡網など）の両面の脆弱性（ぜいじゃくせい）を正しく判断し、脆弱性をカバーするような対応を考えていく必要がある。本講演では、医療機関が抱える脆弱性を発見するための方法と解決に向けてのヒントを提示する。
＜３＞東日本大震災におけるＤＭＡＴ活動と今後の課題
２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災に対して、ＤＭＡＴ３８０チーム、１，８００人の隊員が迅速に参集し活動した。指揮命令系統においては、国、県庁、現場まで統括ＤＭＡＴが入り指揮を執った。ＤＭＡＴの初動はほぼ計画通り実施された。津波災害の特徴で救命医療を要する外傷患者の医療ニーズは少なかったが、ＤＭＡＴの病院支援は十分に効果的であり、本邦初め

医療ＩＴの３世代にわたる進展の歴史を述べるとともに、現在の電子カルテを取り巻く問題点、近年進展の著しい地域医療情報連携、生涯の健康医療情報の蓄積、活用を目指すＥＨＲなどについて最新の話題を紹介する。
＜２＞なぜ電子カルテの普及が進まない？
　　　紙カルテから考える電子カルテの未来

２００１年以降、医療における電子情報化が大きく注目されながら、その普及はいまだ遅々として進まない。現役の小児科臨床医でもある講演者の視点から、診療現場が真に求める電子カルテの理想像は何かを概説する。
＜３＞経営・運営から考える医療機関の電子カルテとＩＴ化
１．電子カルテと院内ＩＴ化はどこまで必要か？
２．院内業務の再スタートに使える電子カルテ・ツール

３．実際に取り扱うのは「ヒト（医師・職員）」？その成長と意識は…？
４．費用対効果と導入に当たっての実例医療機関とは…？
５．やはり現代社会はクラウド？…電子カルテは欲しいのか？？団体名新社会システム総合研究所部署名/担当者名プランニンググループメールアドレスinfo@ssk21.co.jp住所TELFAX団体URL